サービスサイトとコーポレートサイトは分けるべき？商品・事業別にサイトを作る判断基準

「会社のホームページはあるけれど、特定の商品や事業の情報をもっと詳しく伝えたい」
「サービスサイトを別に作るべきか、今のホームページにページを追加すればよいのか」

商品・サービスの営業や販促を担当していると、会社全体を紹介するホームページでは、必要な情報を十分に掲載しづらいことがあります。そこで選択肢になるのが、特定の商品・サービス・事業に焦点を当てた「サービスサイト」です。

ただし、商品や事業ごとに必ず別サイトを作る必要はありません。既存サイトでは何が伝えづらいのか、別サイトなら何を改善できるのかを確認することが大切です。

この記事では、サービスサイトとコーポレートサイトの違い、分けるとよいケース、既存サイト内のページ追加で十分なケースを解説します。1枚のLPからサービスサイトへの作り替えや、事業部単位で制作を進める場合の確認事項も整理します。

サービスサイトとコーポレートサイトの違い

コーポレートサイトは会社全体の情報を伝えるホームページ、サービスサイトは特定の商品・サービスの検討に必要な情報を伝えるサイトです。どちらも問い合わせにつながる場合がありますが、中心となる情報と対象者が異なります。

比較項目	コーポレートサイト	サービスサイト
主な目的	会社全体への理解・信頼を得る	商品・サービスへの理解を深め、相談や商談につなげる
主な対象者	顧客、取引先、求職者、株主など	その商品・サービスの購入や導入を検討している人
情報の中心	会社概要、事業全体、企業理念、採用情報など	特徴、用途、仕様、導入事例、FAQ、問い合わせなど
運用の単位	会社全体の情報を管理	商品・サービス・事業ごとの情報を管理

商品・サービス・事業単位で作るサイトも対象になる

サービスサイトという名称でも、対象は無形のサービスだけではありません。メーカーの特定製品、商社が扱う輸入商材、販売会社のブランド、新規事業などを紹介するサイトも、商品・事業に特化したサイトとして検討できます。

例えば、複数の商材を扱う商社が、一つの製品について特徴・活用方法・導入事例をまとめたい場合です。会社サイトは事業全体の案内を担い、製品のサイトは、その製品を必要とする企業への説明と相談受付を担います。

なお、ここでいう事業部・部門のサイトは、顧客に向けて一般公開するものです。社員向けの情報共有を目的とする社内ポータルやイントラネットとは用途が異なります。

会社HPとは別にサービスサイトを作るとよいケース

別サイトを検討する目安は、商品数や会社の規模だけではありません。対象者、情報の見せ方、更新の進め方について、会社サイトとは別に設計する必要があるかを考えます。

特定の商品・事業について詳しく伝えたい

会社サイトに短い商品紹介はあるものの、用途や仕様、導入方法、事例などが十分に伝わっていない場合です。閲覧者が知りたい情報をテーマごとに整理することで、問い合わせ前の検討を支えられます。

例えば、製品の紹介に加え、「どの現場で使えるか」「既存の方法と何が違うか」「導入前にどんな条件を確認するか」まで説明したい場合は、製品に焦点を当てたページ構成が役立ちます。

ただし、情報が増えることだけで別サイトが必要とは限りません。既存サイト内でも必要なページを追加し、商品専用のメニューを設けられるなら、その方法と比較しましょう。

会社全体と商品・事業で対象者や訴求が異なる

会社全体の事業紹介と、特定商品の購入・導入を検討する人への説明では、伝える順番が異なることがあります。会社概要より先に、商品の用途、解決できる課題、導入条件を見せたい場合などです。

商品名やブランド名を前面に出したい、会社全体とは異なる業界へ提案したいといった場合も、専用サイトなら対象者に合わせた説明やデザインを組み立てやすくなります。

一方で、誰が提供している商品か分からなくならないよう、運営会社の情報や会社サイトへのリンクは分かりやすく掲載します。

事業部で情報更新や問い合わせ対応を進めたい

製品のニュースや導入事例を事業部の担当者が更新し、問い合わせも担当部署で受け付けたい場合です。会社サイトの更新手順では時間がかかる、商品情報を更新できる範囲が限られるといった課題があれば、別サイトの運用を検討できます。

ただし、担当部署ごとの編集権限や問い合わせ先、アクセス計測は、既存サイト内でも分けられる場合があります。現在の仕組みを確認し、別サイトにしたときに実際に改善する点を整理してください。

会社HP内のページ追加で十分なケース

会社サイトで必要な情報を伝えられるなら、新しいサイトを作らず、既存ページの改善や追加から始める方法もあります。次のような場合は、まず既存サイトで対応できるか確認しましょう。

掲載情報が少なく、既存サイトで整理できる

商品の特徴・用途・仕様・問い合わせ先を数ページで説明でき、既存サイトのメニューからも見つけやすいなら、商品紹介ページの追加で十分なことがあります。

特に、まだ市場の反応を確かめている段階では、まず必要な情報を掲載し、顧客からの質問や問い合わせ内容を見ながら拡充する進め方も考えられます。

対象者や問い合わせ先が共通している

会社の主力事業と商品が密接につながり、同じ顧客層に同じ窓口で対応する場合です。会社情報、実績、商品情報を一緒に見られる構成が、検討者にとって分かりやすいこともあります。

複数商品があっても、用途別の分類や商品一覧で整理できれば、サイトを分ける必要はありません。商品ごとに別サイトを作ると、関連商品を探しにくくなる場合もあります。

別サイトを管理・更新する体制がない

別サイトを作ると、掲載内容の確認、情報更新、フォームの確認、保守などの管理対象も増えます。会社案内や問い合わせ先を複数箇所に載せる場合は、変更時の更新漏れにも気を配る必要があります。

制作予算があっても、公開後の担当者や運用費用が決まっていないなら、既存サイトで一元管理する方法から検討するとよいでしょう。

今あるLPをサービスサイトに作り替えるべき？

ここではLPを、特定の商品や提案を一つのページで伝え、問い合わせや申し込みへ導くページとして扱います。サービスサイトは、商品・サービスに関する情報を複数ページに整理して、理解や比較検討を支える構成を取ることが一般的です。

一つの提案を伝えるLPで足りる場合

期間限定のキャンペーンや、特定の広告から来た人への提案など、説明する内容と促したい行動が絞られている場合です。特徴、条件、実績、FAQを一つのページで無理なく伝えられ、必要な問い合わせも得られているなら、LPを維持する選択肢があります。

LPにも事例やFAQを掲載できます。「LPだから詳しく説明できない」「サービスサイトなら必ず問い合わせが増える」とは限りません。

製品情報・導入事例・FAQを分けて掲載したい場合

導入事例が増えている、用途ごとに説明を変えたい、製品仕様を詳しく確認したい人がいるなど、一つのページでは情報を探しづらくなった場合は、サービスサイト化を検討できます。

例えば、概要を伝えるトップページから、製品情報、用途別の説明、導入事例、FAQへ進める構成です。担当者は必要な情報を選んで確認でき、営業側も相談内容に合うページを案内しやすくなります。

最初から全面的に作り替える必要はありません。今のLPを残し、事例や仕様など不足しているページを追加する方法もあります。URLや掲載内容を移す場合の確認事項は、ホームページリニューアルの進め方も参考にしてください。

別サイトを作る前に決めておきたいこと

事業部単位で制作を進める場合も、対象商材や目的に加え、会社サイトとの関係、社内確認、公開後の運用を整理しておくと計画を立てやすくなります。以下の項目を分かる範囲でまとめてください。

確認する項目	整理する内容
対象商材・目的	どの商品・サービス・事業を扱い、誰からどんな相談を得たいか
既存サイトの課題	今のページで足りない情報、掲載や更新が難しい理由
必要な情報	特徴、用途、仕様、導入事例、FAQ、資料などの有無と準備状況
予算・公開期限	制作予算、公開後の費用、展示会・販売開始など希望公開日の理由
社内の確認担当	事業部の窓口、内容の確認者、広報・情報システム部門との調整事項
問い合わせ	担当部署、受付方法、既存フォームや外部ツールを使うか
公開先・運用	既存ドメインとの関係、サーバー、公開後の更新担当、保守の管理先

公開先と会社HPとのつながりを確認する

会社サイト内の専用ページ群、サブドメイン、別ドメインなど、公開方法にも選択肢があります。別の見せ方をすることと、別ドメインを取得することは同じではありません。会社の管理方針、既存サイトの仕組み、更新体制に合わせて決めます。

会社サイトから商品・事業のサイトへ案内し、商品・事業のサイトからも運営会社を確認できるようにします。既存サイトと同じ説明をそのまま重ねるより、会社側は事業全体の案内、サービス側は個別商材の詳しい説明という役割分担が有効です。

サイトを分けるだけでSEOに有利になるわけではありません。検索する人に役立つ情報、必要なページへのリンク、公開後の管理が重要です。新しいサイトを作る場合も、既存の検索流入や営業資料からどのように案内するかまで考えましょう。

NORENで商品・サービス別のサイトを作る場合

NORENは、あらかじめ設計したサイト構成をもとに、掲載情報とデザインを調整するセミオーダー式のホームページ制作サービスです。会社全体のホームページに加え、商品・サービス・事業に焦点を当てたサイト制作もご相談いただけます。

特徴・用途・導入事例・FAQを整理する構成

商品・サービスの特徴を並べるだけでなく、「誰に向けたものか」「どんな用途で使えるか」「導入前に何を確認したいか」を整理します。製品情報、特徴・強み、導入事例、FAQ、お問い合わせなどを、商材と営業方法に合わせて組み立てます。

新規事業の立ち上げや既存LPの作り替えなど、現在のURL、対象商材、希望公開日、予算感をお知らせください。社内の公開ルールや、外部フォーム・自社サーバーなどの指定がある場合は、その条件もあわせて確認します。

制作方法はNORENのコンセプト、費用と対応内容は料金案内をご覧ください。公開期限がある場合は、短納期ホームページ制作も参考になります。

商社の製品サイト制作実績

NORENの制作実績には、三洋貿易の製品サイト「AirFarm」があります。会社全体のサイトとは別に、特定商材を紹介するサイトを検討する際の参考として、AirFarmのホームページ制作実績をご覧ください。

商社・卸売業で、複数の取扱商品や供給体制をまとめて紹介したい場合は、商社・卸売業向けホームページ制作もご確認ください。商品単位で分けるか、会社サイトにまとめるかを含め、目的に合う構成を検討できます。

よくある質問

会社HPがあってもサービスサイトは必要ですか？

必須ではありません。会社HPで必要な商品情報を伝えられ、問い合わせにもつながっているなら、既存サイトの改善やページ追加で十分な場合があります。対象者やブランド、情報の見せ方、運用体制を分ける必要がある場合に、別サイトを検討してください。

一商品・一事業だけのサイトも作れますか？

はい。一つの商品や事業でも、用途、仕様、導入事例、FAQなどを詳しく伝える必要があれば、専用サイトが選択肢になります。商品数よりも、検討者が必要とする情報と、会社サイト内で実現できる内容を基準に判断します。

サービスサイトには別ドメインが必要ですか？

必ずしも必要ではありません。既存ドメイン内に専用のページ群を設ける方法や、サブドメインを使う方法もあります。ドメインの形式だけで決めず、会社の管理方針、サイトの構成、更新担当、公開後の運用に合わせて選びます。

サイトを分ければSEOに有利になりますか？

分けるだけで検索順位が上がるわけではありません。商品・用途ごとの疑問に答える情報や、ページ間の適切なリンクが必要です。既存サイト内でも情報を整理できるため、SEOだけを理由にサイトを増やさず、対象者と運用上の必要性をあわせて判断してください。

既存サイトで足りない情報と、別に作る理由を整理する

サービスサイトを作るかどうかは、商品数や会社規模だけでは決まりません。会社サイトで必要な情報を伝えられるならページ追加を、対象者や訴求、運用を分けたいなら専用サイトを検討します。

まずは、既存サイトでは伝えにくい内容と、公開後に誰が更新・問い合わせ対応を担うかを整理しましょう。会社サイト内の改善、LPの拡充、別サイトの制作を比較することで、商品・事業に合う方法を選びやすくなります。

商品・サービス・事業別のホームページ制作をご検討の方は、NORENへのご相談・お見積もりから、現在のURLと実現したい内容をお知らせください。

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